最初にコスト計算をするにあたって、まるで独り言のようにぶつぶつとつぶやきます。

例）

１か月35000円の授業料で、週２回英語と数学を受講しているA君がいたとする。週２回つまりは月８回の授業ということなので、１回あたりの授業は4375円ということになる。

まったく同じ条件で、一か月35000円受講で、週２回受講しているBさんがいたとする。

A君とBさんが２名同時に１：２個別指導の授業を受けたとしてともに4375円の受講料なので、その回は8750円の原資があると仮定する。

受講形態は１：２個別指導なので、講師は１名。

その講師の１回あたりの給与は1800円だとすると、8750円から1800円を引いた6950円が利益！

そう思うだろうが、実は違う。

何故なら、塾を運営する場合には、販売管理費として他にも様々な費用がかかるのだ。

・家賃・水道光熱費・通信費・支払い手数料・人件費・社会保険料・雑費・事務用品費・コピー代（補修費）などなどだ。

例えば、家賃は25万円ならば、営業日数が日曜日にぞいて26日仮定で、一日9615円。

水道光熱費合計が、35000円ならば、一日あたり1346円。

通信費には電話とWi-Fi、プロバイダなどの料金がかかり月間20000円とすると一日769円。

人件費、社会保険料というのは、この講師だけではなく他にもスタッフや教室長がいるのであれば、その分も費用として考えるため、仮に月間で50万円＋5万円のの人件費・社会保険ならば一日あたり21153円。雑費は10000円として一日384円。事務用品とコピー代金として一か月合計5000円として一日577円。

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個別指導塾の経営において、「授業料 – 講師給与 = 利益」という単純な計算は、NGで危険です。

上記の独り言の例をもとに、運営にかかる実質的なコスト構造を可視化し、どのように利益を残していくべきかを深掘り解説します。

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1. 運営コストの徹底解剖（コスト内訳表）

上の内容を整理すると、1日あたりの運営には以下のコストが発生します。

項目	月間費用（円）	1日あたりコスト（円）※26日換算	内容の補足
家賃	250,000	9,615	教室の固定費
人件費（固定）	500,000	19,230	教室長・事務スタッフ等
社会保険料	50,000	1,923	法人負担分など
水道光熱費	35,000	1,346	電気・ガス・水道
通信費	20,000	769	電話・ネット・Wi-Fi
事務用品・コピー代	15,000	577	テキスト、プリント、トナー
雑費	10,000	384	消耗品、清掃用具等
合計	880,000	33,844	1日あたりの損益分岐点

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2. 1授業あたりの「真の利益」を計算する

次に、A君とBさんの授業1回（1コマ）から得られる利益を、販管費（固定費）を含めて再計算してみましょう。

ここで重要なのは、1日あたり33,844円の固定費を、その日の「総授業数」で割るという考え方です。

仮に1日10コマ（1:2指導×10セット）開講する場合：

• 固定費の割り当て： 33,844円 ÷ 10コマ = 3,384円 / 1コマ
• 1コマあたりの収支内訳：
  1. 収入（A君＋Bさん）：8,750円
  2. 講師給与：▲1,800円
  3. 固定費配分：▲3,384円
  4. 最終利益：3,566円

ポイント：

講師給与を引いた後の「6,950円」から、さらに約3,400円の経費が引かれるため、手元に残る利益は半分程度になります。

もし1日のコマ数が少なければ、この「固定費配分」が重くなり、赤字になる可能性すらあります。

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3. 経営を安定させるための戦略的視点

月間88万円の固定費を土台に考えると、以下の3つの指標が重要になります。

① 損益分岐点（BEP）の把握

上記例では、月間の売上が88万円を超えて初めて「利益」が出始めます。

1:2の授業1回あたりの粗利（売上-講師給与）が6,950円の場合：

880,000÷6950≒127

つまり、おおむね月に127コマ以上の授業を実施しなければ、教室を維持することさえできません。

② 稼働率の向上

1つの教室には「座席数」という上限があります。

家賃（9,615円/日）は生徒が0人でも発生するため、空いている座席をいかに埋めるか（＝1日あたりのコマ数を増やすか）がコスト効率を最大化する鍵です。

③ 変動費のコントロール

今回の例には含まれていませんが、
実際には「広告宣伝費」や「季節講習の増員コスト」も発生します。

これらは生徒獲得のための投資ですが、計画的に管理しないと、せっかくの授業利益を圧迫してしまいます。

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個別指導塾のコスト管理

「授業が埋まっているから安心」ではなく、「その授業で固定費をどれだけ回収できているか」を常に意識する必要があります。

1日の固定費33,844円を、いかに多くの生徒で分担できるかが、塾経営の成否を分けます。

では続いて、「1日の固定費 33,844円（月間 約88万円）」をベースに、どれくらいの生徒がいれば利益が出るのか、「損益分岐点」と「目標利益」の2パターンでシミュレーションしてみます。

個別指導塾（1:2）の場合、1人の生徒が週2回（月8回）通うと、月商は35,000円、講師への支払いは14,400円（1,800円×8回）となります。

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生徒数別・月間収支シミュレーション

※1:2指導で、全コマがきれいにペア（生徒2人：講師1人）で埋まると仮定して計算します。

生徒数	月間売上 (A)	講師給与合計 (B)	固定費 (C)	月間利益 (A-B-C)	判定
20名	700,000円	288,000円	880,000円	▲468,000円	赤字（固定費割れ）
30名	1,050,000円	432,000円	880,000円	▲262,000円	赤字
43名	1,505,000円	619,200円	880,000円	+5,800円	損益分岐点
50名	1,750,000円	720,000円	880,000円	+150,000円	黒字化スタート
60名	2,100,000円	864,000円	880,000円	+356,000円	安定経営ライン
80名	2,800,000円	1,152,000円	880,000円	+768,000円	優良経営ライン

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シミュレーションから見える「経営の肝」

1. 「43名」がデッドライン

この教室の規模（家賃25万円・固定スタッフあり）では、生徒数が43名を下回ると、オーナーの持ち出し（赤字）が発生します。まずは早急に50名を目指すのが第一目標となるという数値を想定できます。

2. 1:1指導が増えると利益が激減する

上記の表は「常に1:2で授業を行えた場合」です。

もし生徒の相性や振替の関係で1:1（生徒1人：講師1人）が増えてしまうと、同じ生徒数でも講師給与の比率が上がり、利益が圧迫されます。

例：生徒1人あたりの粗利が 4,375円（月謝） – 1,800円（給与） = 2,575円に下がるため、損益分岐点はさらに上がります。

しかしながら、この1：2を土台にしたものが1：1ではなく、1：4、1：6などになった場合はどうかを考えてみてください。

コスト面は、逆相関になるため、１：Nの「N」の部分が増えると、コストが減少します。そして必然利益は増加します。

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【実例（実話）】

これは私どもで実際に実験した事例としてお伝えします。結論から言いますと、1：2の授業を1：6にすると「利益は２倍」です。
但しこれは、普通の契約状況では出来ません。
1：２の契約になっているのに、突然１：６は契約違反です。

ですから、そういうコースを作るといいです。

その鍵を握るのは、「〇〇」です。
これは想像でモノ申しているのではなく、実際の本当にリアル計算でしかも十分に機能します。

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3. 季節講習（夏・冬）の重要性

月間の固定費（88万円）は毎月一定ですが、夏休みや冬休みは「講習」によって一時的に売上が跳ね上がります。この「講習での上積み」が、年間の設備投資やボーナス、不測の事態への備えになります。

さらに言うと、上記の計算で、損益分岐の生徒数が43名で、月間売上が1,505,000円という数字に少々驚かれた方もいらっしゃる「かも」しれません。

実はあの数字、年間３回実施の講習受講コマの分は計算に入れておりません。

実は・・・・

学習塾経営の「とてつもない大きな肝」はここにあるのです。

是非、お知りになりたい方はCROSS M&A のK部長と連絡を取り合って業界の将来を論じながらでも情報を得てください。

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